お金をかけずに教育を継続できる:評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな5つの理由1

お金をかけずに教育を継続できる:評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな5つの理由1

「評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな5つの理由」の第2回目、中小企業にピッタリな理由その1『お金をかけずに教育を継続できる』をお届けします。
 
人事評価制度を導入、運用するということは、人材成長に向けた教育を半永久的に行っていくことにつながります。
 
それは、評価制度の運用プロセス【評価⇒育成面談⇒成長目標・役割の設定⇒実践⇒】というプロセスを通じて人材の育成を実現していくことができるからです。
 
しかも、7月30日発行[vol.73]でお伝えしたような、外部研修受講型や自社オリジナル研修型の1)継続できない、2)効果測定ができない、3)金銭的負担が大きい、という3つのデメリットをすべてクリアーできるのです。
 
1)半永久的に継続できる
人事評価制度上の評価は一度始めれば、昇給や賞与、昇進、昇格等のさまざまな処遇に結びつけていくためやめようにもやめられません。そのため、育成のプロセスである評価制度運用プロセスは永遠に繰り返され、社員全員の成長を促進していくことができるというわけです。
 
2)毎回効果測定が可能
評価を実施すると毎回評価結果が点数となって出てきます。この評価結果点数で本人の仕事上の成長度合いが毎回、確実に計測できます。
 
3)お金がかからない
評価は、社内の人材だけで行っていくため、何回評価を実施してもお金はかかりません。
 
いかがでしょうか?
評価制度がいかに中小企業向きで、効果を期待することができる教育かということがおわかりいただけたでしょうか。
 
あえて、研修等に対して劣る部分をあげるとすると、短期的に集中して必要なスキルを教えるというのが難しい点でしょう。
 
しかし、1回の評価で大きな成果は決して得られませんが、毎回毎回、全社員に対して継続して行っていけば大きな成果が得られることは間違いありません。
 
現在、評価を行っている企業も、『給与を決めるため』の評価から『人材育成』視点の評価制度に変えることによって、その成果は大きく変わってくるでしょう。
 
ぜひ、取り組んでみてください。
 
次回は「評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな5つの理由」の2つ目、『全社員に対して教育できる』という点についてお話しします。