「管理職研修を何度も大手教育機関等に依頼しているが、全く成長が見られない・・・」先日お会いしたある会社の社長のお話です。
山元「どのような方法で研修を行われていますか？」
社長「年１、２回、わざわざ東京に行かせて２、３日コースの研修に参加させたり、教育会社に依頼して講師を招いて営業研修を行ったりしています」
山元「どういう情報や基準で研修を選んでいるのですか？」
社長「いろんなところから来るＤＭやＦＡＸ等の中から『これは！』と思うものを選んでして行かせたり、総務の幹部がセミナー参加した会社に研修をお願いしたりといった方法です」
山元「プログラムとして計画的に導入、実践したことはありますか？それは半年とか１年とか一貫した内容で行っていますか？」
社長「いいえ、単発で行っているものばかりです。そういわれれば必要に迫られて思いついたときに実施しているようなものですね?」
山元「それでは、成長しないのは当たり前です！！」
いかがでしょうか。現実的にはこの会社と似たような内容で社員教育を行っているところは多いのではないでしょうか。
『リーダーを成長させたいけど、思い通りに育ってくれない！』中小企業の社長が誰しも抱えている悩みです。
この悩みを解決してくれるのが人事評価制度なのです。そして、それは一時的な改善ではなく継続して社員が成長していく仕組として機能していくものになるのです。
最近多くの経営者の方にこのことをお伝えする場面があったのですが、ほとんどの経営者の方は【人事評価制度＝教育の仕組】という認識を持っていません。
【人事評価制度＝賃金を決め仕組】
という勘違いをしている経営者の方が非常に多いのです。
先日ある経営コンサルタントの方にも当社の事業内容をお話しする機会があったのですが、人事評価制度を通じてリーダー教育ができる、社員の成長が図れるということがどうしても理解できないようでした。
コンサルタントでもこんな具合ですから、経営者の方になかなか理解していただけないのも仕方ないのかもしれません。
しかし、だからこそ私たちは人事評価制度本来の目的と効果を伝えていかなければなりません。これが当社の使命です。
『経営者と社員の利害を一致させる』人事評価制度はこれを可能にするのです。
実はこの発想はこれまでの常識とは全く逆の非常識な発想です。これまでは、『経営者と社員の利害は相反する』これが常識でした。
しかし、これからは『経営者と社員の利害を一致させる』ことができない企業は成長できないのです。
この『経営者と社員の利害を一致させる』ために必要なのが人事制度です。
もちろん、この【利害】というのは金銭的な部分だけではありません。
「やる気、安心感、信頼感、向上心」というような心理的、精神的な面をも人事評価制度を通じて社長と共有することができるようになります。
ですから、本当に組織的な強さを発揮するためには人事評価制度が必要ということになります。
人事評価制度導入後、社員育成を図っていく段階で、まず最初に効果が出てくるのはリーダーの成長です。
