役職一覧(一般企業、海外企業/外資系企業)、順位とそれぞれの役割を解説|人事評価制度・賃金制度のノウハウ | 日本人事コラム

役職一覧(一般企業、海外企業/外資系企業)、順位とそれぞれの役割を解説

役職一覧(一般企業、海外企業/外資系企業)、役職の順位と役割を解説

役職を設定したい、あるいは増えてしまった役職を見直したいと考えている経営者や人事担当者は、「役職それぞれの、そもそもの役割は何だろう?」「日本企業と外資系では違うのだろうか」という疑問を持つこともあるでしょう。日本の一般企業と海外企業の役職を一覧で解説し、役職と手当ての関係についてご案内します。役職の順位(順番)で解説していますので、ご参考ください。

役職の定義

役職とは、会社から与えられる立場を示したものです。会社においてどのポジションにいるかを明確に表したもので、「社長」「部長」「課長」といった肩書がこれにあたります。

組織には序列があり、それぞれの立場において役割が変わってきます。どんな役割を与えられていて、どの部門をどの程度管轄しているかが、役職によって分かります。基本的な役職名はいくつかありますが、どのような役職を設けなければならないかといった決まりはなく、会社によって役職の種類も数もさまざまです。

役職と肩書の違い

「役職」と同じような意味合いで使われる言葉として、「肩書」もあります。「役職」と「肩書」は、組織で働く人間にとっては、ほぼ同じものです。

なぜなら、「役職」は組織においての役割を上部から与えられたものであり、「肩書」は自分の職能や役割、仕事内容等を表すもので、上部から与えられるか否かに関わらず、自分でつけても良いものだからです。

「肩書」を自分でつけるといったことは、会社に勤務する人にとっては、なかなかあり得ないことでしょう。よって、会社勤めの人間にとって「役職」と「肩書」はほぼ同義です。

ただ、「役職」と「肩書」の使い方はあいまいなもので、「肩書」を「名刺に表す立場や地位」と解するケースも見られます。すると、「地位としての役職は『部長』だけれど、肩書上は『チーフプロデューサー』としているんだ」という会話も成り立ちます。このような使用法も、とくに間違いではありません。

一方で、フリーランスは「肩書」を自分で設定できますが、組織に属していなければ、上から与えられる「役職」はありません。もっとも、フリーであっても組織のプロジェクトに参画する機会があれば、「役職」が与えられることもあります。

一般的な企業の役職一覧

日本の一般的な企業の役職を、その役割も含めて序列順にご紹介します。

主任

部署内の小さなチームを統括する、チームリーダーのような役職です。管理職からの指示をスタッフに通達する役割も持っています。

係長

主任よりも大きな範囲のチームを統括する役職です。スタッフ一人ひとりをマネジメントするほか、各主任の報告等を取りまとめて指示を出します。また、上位管理職からの指示を主任以下スタッフに伝える役割も持ちます。

課長

課を統括する役職です。中小企業では課内のスタッフ一人ひとりをマネジメントする例もありますが、大企業になると、各係長のマネジメントをする役割のほうが大きいでしょう。上部からの指示を下達するほか、数値目標等について責任を持ちます。

部長

課よりも大きな単位の各部門を統括する役職です。各課長のマネジメントを行うほか、部署内全ての仕事に就いて責任を持ちます。幹部候補として考えられることも多く、経営者視点を学び、かつそれを仕事に反映させるスキルを身につけなければなりません。

常務

企業の全ての部署を統括管理する役職です。業務上のトップといってもいいでしょう。なおかつ組織の意思決定に影響を及ぼす幹部の一員なので、労働者視点、経営者視点、両方を重んじて業務にあたる必要があります。

専務

社長の補佐を行う役職です。常務と違い、業務から一歩も二歩も離れ、経営者視点の職務を行うことが求められます。社長の代理として渉外担当者になることも多く、大きな責任を担います。

社長 / 代表取締役社長(代表取締役)

会社の最高責任者です。「社長」と「代表取締役」は実質同義で、「代表取締役社長」も同じ意味を持ちます。会社における業務一切において責任を持ちます。また会社の「顔」として、ビジネス関係者に向けて、消費者に向けて等、外部に広報的な活動をすることもあります。

会長

社長が退陣した後、名誉職として置かれることの多い役職です。社長のアドバイザー的な立ち位置となるケースがほとんどです。会長職を置かない企業もあります。

海外企業/外資系企業の役職一覧

海外企業、外資系企業の役職について、その役割も含めて序列順にご紹介します。便宜上、日本によくある役職名と比較して解説しますが、実際には日本の役職と100%合致するものではありません。

Chief

現場のリーダー的な役職です。日本でいえば「主任」にあたるでしょう。

Manager

リーダー的な役割だけでなく、マネジメントも行う立場を指します。「主任」以上の存在であり、「係長」、「課長」、また「部長」までManagerと称される場合があります。

General Manager

一部門あるいは多数部門における業務上の統括責任者を表し、日本でいえば「部長」や、より統括の範囲が広い「統括部長」などにあたります。

Managing Director

業務統括を行う人で、日本でいえば「常務」にあたります。

Senior Managing Director

Managing Director以上の責務を持ち、また最高責任者の補佐役を行う人で、日本に当てはめれば「専務」にあたります。

COO

「Chief Operating Officer」の頭文字をとったもので、「最高執行責任者」と訳されます。業務についての全責任を負う立場です。

President

「社長」と同じ意味です。企業の最高責任者となります。

CEO

「Chief Executive Officer」の頭文字をとったもので、「最高経営責任者」となります。会社によっては社長と同じ意味合いで使われます。Presidentよりも責務の幅を具体的に表した肩書となります。

Chairperson

「会長」と同じ意味です。「Chairman」とも呼ばれます。

役職と手当ての関係

役職を与えるなら、手当てについても考えなければなりません。役職に応じて支給する手当てである役職手当は、社長がざっくり決めるのではなく、あらかじめ金額を設定しておき、昇進、降職に応じて変動させるべきです。

役職手当は権限の大きさに準じて高くするものですが、どのように設定したら良いか悩む経営者は多いでしょう。役職手当の決め方は、以下の記事で詳しく解説しています。参考にしてください。

役職手当の決め方と設定方法、社員を育てる賃金制度の仕組み

おわりに

役職は「給与を上げてやりたいと思ったときにつけるもの」と捉えてしまうと、「課長代理」「部長補佐」「次長」など、名前ばかりの役職がどんどん増えていきます。役職が増えるたびに手当の金額を決めることになり、基準があいまいになりがちです。「どうしてこの役職に、この金額の手当てがつくのか」をきちんと説明できないと、スタッフに不信感を与えることになりかねません。

役職は会社ごとに決めて構わないものですが、役職ごとにきちんと責任や権限の範囲を決めておき、それを守るのが大事です。新しい役職が増えた場合には、その時点で権限や手当額を明確にし、周知を徹底しましょう。

この記事を監修した人

代表取締役山元 浩二

経営計画と人事評価制度を連動させた組織成長の仕組みづくりコンサルタント。
10年間を費やし、1,000社以上の経営計画と人事制度を研究。双方を連動させた「ビジョン実現型人事評価制度®」を480社超の運用を通じて開発、オンリーワンのコンサルティングスタイルを確立した。
中小企業の現場を知り尽くしたコンサルティングを展開、 “94.1%”という高い社員納得度を獲得するともにマネジメント層を強化し、多くの支援先の生産性を高め、成長し続ける組織へと導く。その圧倒的な運用実績を頼りに全国の経営者からオファーが殺到している。
自社組織も経営計画にそった成長戦略を描き果敢に挑戦、創業以来19期連続増収を続け、業界の注目を集めている。
著書に「小さな会社は経営計画で人を育てなさい!』(あさ出版)「小さな会社の人を育てる賃金制度のつくり方」(日本実業出版社)などがある。2020年2月14日に15刷のロングセラーを記録した著書の改訂版である「【改訂新版】3ステップでできる!小さな会社の人を育てる人事評価制度のつくり方」(あさ出版)を出版。累計14万部を突破し、多くの経営者から注目を集めている。
1966年、福岡県飯塚市生まれ。

個人ブログ:https://jinjiseido.com/blog/

人事評価制度策定に役立つ各種テンプレート無料プレゼント

以下のフォームにご入力いただくと、ダウンロード用URLを記載したメールをお送りします。また、会社のビジョンを実現するための具体的実践例と成功のコツが満載の「山元浩二のメールマガジン」を月2回お届けします!

*
*
メールアドレス*
会社名*
役職*
業種

関連記事

カテゴリー


セミナーの詳細はこちらから

ビジョン経営実践塾
詳細はこちらから

日本人事経営研究室の書籍

人気の記事

最新記事