チャレンジ制度で社員の成長を後押し!チャレンジ制度の活用方法|人事評価制度・賃金制度のノウハウ | 日本人事コラム

チャレンジ制度で社員の成長を後押し!チャレンジ制度の活用方法

人事評価制度の中には、「チャレンジ制度」を組み込むのがおすすめです。社員の成長を日々支援するチャレンジ制度があれば、社員各自の目標が明確化され、やるべきことがはっきり見えてきます。チャレンジ制度の活用方法について解説します。

チャレンジ制度とは

チャレンジ制度とは、評価、育成面談に基づいて決まった、社員一人ひとりの目標達成を支援する仕組みです。あくまでも成長を支援するツールとしての位置づけになります。

チャレンジ制度は、中小企業でも多く導入されている目標管理制度に近いものです。しかし、目標の達成度をダイレクトに評価へ反映させる目標管理制度とは異なります。

目標を文書にすることで明確化し、そこへ至るまでに、どのような取り組みが必要なのかが分かるようになることが目的です。また、上司が部下の目標管理を常にチェックし、支援すれば、人材育成に活用できます。

チャレンジシートを用意

チャレンジ制度では、チャレンジシートを用意し、目標達成度を明確化します。チャレンジシートを作成するときには、将来のキャリアプランを明確にし、目標を提示して、達成レベルやそのプロセスを明確にすることが大事です。

まずは将来のキャリアプランを明らかにするのが最初のステップです。3年後、5年後の成長目標は何かを、社員本人と面談によって話し合い、設定します。短期的な目標ではなく「将来、どんな自分になりたいのか?」をイメージさせます。

次に、目標を提示します。達成が難しい目標ではなく、現実味のある目標、頑張れば手が届くことをイメージできる目標を挙げることが大事です。「5年先の目標に向かって、3か月後、どうなっていればよいか?」「そのさらに3か月後には、どんな自分になっていればよいか?」と、具体的に想像してもらいましょう。

最後に、目標の達成レベルと、段階的な取り組みの全体像をはっきりさせておきます。「将来の目標を、具体的にどう達成するのか?」をきちんと言葉にしてもらいましょう。文章の得意な社員ばかりではありませんから、上司が聞き取りを行いながら、二人で整理します。

チャレンジシートの詳細な作り方は、以下の記事に詳しく解説してあります。無料テンプレートもプレゼントしております。ぜひ参考にしてください。

たった3項目で社員の成長を爆速化!「チャレンジシート(目標設定シート/目標管理シート)」の作り方【目標例付き】

チャレンジ制度の活用方法

チャレンジ制度の活用方法を、チャレンジシートを参照しながら解説します。チャレンジ制度は、次の5つのステップで活用します。

無料のチャレンジシートテンプレートは、以下の記事から申し込むことができます。
たった3項目で社員の成長を爆速化!「チャレンジシート(目標設定シート/目標管理シート)」の作り方【目標例付き】

将来目標を明確にする

上段にある「今期のテーマ」や「現状分析」、「1年後の目標」について、社員一人ひとりが自ら記入することで、目標をきちんと把握できます。またここで自分自身の「強み」や「弱み」を改めて認識したうえで、これから自分がどのようにステップアップしていくのかを具体化できます。

年間目標を作成する

先に作成した「1年後の目標」に向けて、向こう1年間、どんなことにどのようなプロセスで取り組んでいくのか、そのために必要な勉強や自己啓発に関して記入します。これにより、当面の働き方について一定の基準や目標ができます。

育成面談で3ヶ月間の目標を共有する

評価結果に基づいた課題と目標について、評価者による育成面談を受けます。評価者にアドバイスをもらいながら、「キャリアアップ目標」欄に「到達レベル」と「取り組み(プロセス)を記入します。

実績達成度を記入し、反省する

毎月、当月の実績について月末に「業績・数値目標」欄に記入して達成度を確認します。さらに「自己コメント」欄に反省、対策、今後の取り組みについて記入し、上司に提出します。

チャレンジ面談を実施する

「上司コメント」欄に、評価者からアドバイスや改善指導を記入してもらいます。さらに、毎月初めに「チャレンジ面談」を実施します。上司と部下との間で中間の達成度合いを確認、課題を共有するのが目的です。

目標の数を絞るのが肝心

チャレンジシートを作るときに最も注意したいのが、目標の数を絞るという点です。3項目から5項目にとどめることが、成長を加速化させるポイントです。

あれもこれもと欲張ってしまうと、目標の数が多すぎると力が分散されてしまい、結局どれも達成できないという結果に終わってしまうことが多いものです。3項目だけでも十分であり、これを四半期ごとに変えていけば、年間では12項目の目標にチャレンジできます。

おわりに

チャレンジしなければならない項目やレベルは、会社によって、各社員のグレードによって違います。ぜひオリジナルのチャレンジシートを作り、一人ひとりが成長するためのツールとして確立してください。

チャレンジ制度が定着すれば、上司が部下の成長支援をするにあたって中心的な役割を持つことは間違いないでしょう。また、過去のチャレンジシートを振り返ることによって「自分はよく頑張ってきた」と、社員それぞれが自分自身を励ますためのものにもなるはずです。

この記事を監修した人

代表取締役山元 浩二

経営計画と人事評価制度を連動させた組織成長の仕組みづくりコンサルタント。
10年間を費やし、1,000社以上の経営計画と人事制度を研究。双方を連動させた「ビジョン実現型人事評価制度®」を480社超の運用を通じて開発、オンリーワンのコンサルティングスタイルを確立した。
中小企業の現場を知り尽くしたコンサルティングを展開、 “94.1%”という高い社員納得度を獲得するともにマネジメント層を強化し、多くの支援先の生産性を高め、成長し続ける組織へと導く。その圧倒的な運用実績を頼りに全国の経営者からオファーが殺到している。
自社組織も経営計画にそった成長戦略を描き果敢に挑戦、創業以来19期連続増収を続け、業界の注目を集めている。
著書に「小さな会社は経営計画で人を育てなさい!』(あさ出版)「小さな会社の人を育てる賃金制度のつくり方」(日本実業出版社)などがある。2020年2月14日に15刷のロングセラーを記録した著書の改訂版である「【改訂新版】3ステップでできる!小さな会社の人を育てる人事評価制度のつくり方」(あさ出版)を出版。累計14万部を突破し、多くの経営者から注目を集めている。
1966年、福岡県飯塚市生まれ。

個人ブログ:https://jinjiseido.com/blog/

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