人事評価制度コンサルティングの日本人事経営研究室株式会社

お客様の声
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人事評価制度の運用を成果が出るまで支援するから成果につながる

55店舗・社員数350名以上の組織で成果につながったポイントとは?!

会社と社員の5年後の姿を明確にして、そこへ向かってやるべきことを具体化し、一人ひとりがどのように成長し、どのような成果を残したかが一目瞭然となる『ビジョン実現型人事評価制度』こそ、私の描いていた仕組みだと実感し、中期経営計画の刷新と評価制度再構築を決意しました。

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リーダーシップを発揮できる人材が育ってきた

管理部と店長の選抜メンバーで評価制度の改善・浸透プロジェクトを自主的に立ち上げ、定期ミーティングを行い現状の仕組みをブラッシュアップしています。こういった目的に対するリーダーシップを発揮できる人材ができたことは大変喜ばしいと感じています。

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効果
効果

こんな中小企業の課題が解決できます

  • リーダーに マネジメント力と部下育成力を身につけさせたい
  • 若手社員の 定着とやる気を上げたい
  • 人事評価制度を導入したが成果につながらない。断念してしまった。
  • 後継者に安心して バトンタッチできる体制をつくりたい。
  • 生産性を上げ、 将来へ積極投資できる組織にしたい。
ポイント
ポイント

なぜ「人事評価制度」がうまく定着、成果に結びつかないのか?!

ここ最近、中小企業でも「人事評価制度」の導入に取り組む企業が増えてきました。

ところが、 目的を間違って導入・運用してしまうため、形式的に運用するだけになってしまったり、途中で断念してしまう企業が後を絶ちません。

『評価を行うこと』や『賃金を決めること』、『評価の納得度をあげること』など、目的を誤った状態のままだと、「人事評価制度」の進化がそこで止ってしまうからです。

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こうした背景には、制度の設計やその運用をできるだけ手間をかけずに行いたいという経営者の思惑に応じたクラウドシステムなどを活用して導入しようとする企業が増えてきたこともその一因となっています。

「人事評価制度」の 真の目的は、人材育成を通じたビジョンの実現です。
こうした目的を実現するためには制度導入後の運用を重視し、人材育成の仕組みとして機能するまで継続的に改善を図らなければなりません。

しかし、中小企業には人事部がないため、自社内でこうした改善を継続的に行うのが難しいのです。

この 人材育成のための改善進化をサポートするのが私たちのいちばんの強みです。

日本人事経営研究室が提供する「ビジョン実現型人事評価制度」とその運用の仕組みは、こうした改善、進化を継続しながら全社員が自然と成長できる仕組みが組み込まれています。

まずは、日本人事経営研究室独自の仕組み、
「ビジョン実現型人事評価制度」の考え方と仕組みの全体像を共有してみてください。

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