リーダー育成をテーマにお送りしているこのコーナー、今回から「評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな５つの理由」と題してお送りします～。
まず、リーダーを育てようと思ったら、社内的なもの以外では次の２つの方法を検討するのではないでしょうか。
（Ａ）外部研修受講型
教育・研修会社等が企画する「管理職研修」や「マネジメント研修」、「リーダーシップ研修」といった既成の研修プログラムに参加させて学ばせる方法
（Ｂ）自社オリジナル研修型
教育・研修会社やコンサルティング会社から自社向けに提案してもらった教育プログラムで育成する方法
教育をしようと思ったら、直接知識や考え方を学ばせようと考えるのが一般的ですし、誰でも効果が高いと思ってしまいがちです。
しかし、実はこれらの方法ではリーダーは育ちにくいのです。特に中小企業にとっては……。
今日はその理由をまずお話ししましょう。
それは、次の３つの阻害要因があるからです。
１） 継続性
２） 効果測定
３） 金銭面
まず、継続性についてですが、ポイントは２点。
（Ａ）（Ｂ）いずれも短期間で終了してしまうという点と、同じ講師から継続的に指導してもらうのが難しいという点です。
（Ａ）に関しては２時間～数時間、長くても２、３日といったところでしょうか。
（Ｂ）の方法は担当講師やコンサルタントに継続的に来社してもらいながら行うので（Ａ）よりは長い期間、１か月、あるいは半年プログラムを組んで実施することもできるでしょう。しかし、せいぜいその程度です。
本当の教育は一貫した考え方に基づいて、１年、３年、５年と徹底してやるべきものだと私は考えています。
２）の効果測定に関してですが、研修前と研修後のビフォーアフターで、本人の成長にどれだけ貢献したかを計測するのは難しいということです。計測したとしても効果を定量化、見える化するのは困難です。また、効果測定をずっと継続しているところもまずないでしょう。
３）の金銭面、ここがネックとなる場合が中小企業は少なくありません。ポイントは２つあって、予算が厳しいという場合と、経営者の教育に対する投資の考え方です。
やはり、大手ほど資金力がない中小企業が研修を行おうとする場合、金銭面が理由で理想の研修が受けられないということがよくあります。これが一点目。
また、お金は出せる余裕があったとしても、社長が即効性のある投資ではないため、研修や教育プログラムに対してお金を出し渋るという場合もあります。
この３点が、外部研修受講型、自社オリジナル研修型いずれの場合もリーダーの人材育成につながりにくい原因です。
次回はいよいよ「評価制度が中小企業のリーダー育成にピッタリな５つの理由」の１つ目、『無理なく継続できる』という点についてお話しします。
