ミニ講座vol.031

女性に効く人事評価制度づくりのコツ1

みなさんの会社には女性社員はいらっしゃいますか?
 
ほとんどの企業が「イエス」だと思います。
 
では、もう一つ質問です。
女性社員を有効に活用していますか?
 
ここでいう「有効な活用」とは生産性の高い、あるいは利益を生み出す仕事を任せ成果が出ているという意味です。いかがでしょうか。
 
先日、ある会社の組織構成の分析を行ったのですが、30~34歳の独身女性が全社員の26.3%を占めるという驚くべき結果が出たのです。
 
「もしや・・・」と思って他のクライアント企業も調べてみると
・同様の比率が20.4%
・女性10人中5名が30~34歳独身
というように明らかに30~34歳独身女性の比率が多いという企業が多数ありました。
 
しかも、これらの企業はいずれも業績がかなり良いのです。
冒頭に書いたように女性を有効に活用しているといえるでしょうね。
 
巷では、女性の社会進出や女性が安心して働ける職場づくり等々がメディアで特集されたりしていますから、みなさんも認識はされていると思いますが、大手企業の話だと思っている経営者も多いようです。
 
しかし、上記にあげた事例はいずれも中小企業。着実に女性の社会進出は中小にも浸透していたのですね!
 
そこで、みなさんの会社でも確認してほしいのです。
 
中小零細では、女性の給与を「一般事務」とか「庶務」とかいうくくりで低く抑えている企業が少なくありません。
 
あなたの会社では大丈夫ですか?このような給与体系だと優秀な女性を活用できないし、採用もできるわけないですよね。
 
つい先日もこのような考え方で給与制度を運用してきた企業の体系を変えました。
 
その結果、それまで言われたことしかやらずに終業時間になるとさっさと帰ってしまっていた女性社員が、みずから積極的に提案をし、自分の仕事に責任を持ってやるように変わりました。
 
女性はお金には男性以上にシビアですからね。給与に関しても女性の方がやはり敏感です。
 
「年収が500万円以上ももらえるのなら絶対結婚なんかせずに自分で稼いで自分の好きなものを買って、好きなことをしながら暮らす。」実際に私がある女性から聞いた言葉です。
 
ちょっと恐いな、と思いつつもわれわれ経営者にとって活用しない手はないのでは・・・とも思いました。
 
次回は女性に効く人事評価制度のポイントをお話しします。

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